デジタルサイネージとは、看板やポスターなどをデジタル化したもの。
インターネットに接続された大型の液晶ディスプレイで、インターネット環境の充実とともに普及してきている広告媒体です。
インターネットにつながっているので従来のポスターのような張り替える手間が不要、かつ表示するコンテンツを時間帯などで切り替えることも可能。
緊急時に速報を流すなどの利用方法もできます。
ただ店頭で大型のディスプレイに広告を写すだけではなく、さまざまな利用方法が試みられているデジタルサイネージ。
その活用例についてご紹介します。
店頭ディスプレイとして
人通りに面した店頭に店内の商品をディスプレイする方法は以前から見られましたが、デジタルサイネージを使った高輝度ディスプレイなら、日差しが当たる場所でも比較的見やすいというメリットがあります。
また実際の商品を並べる場合、スペースが限られるため商品を厳選して置く必要がありますが、デジタルサイネージなら無限に商品を紹介することができます。
衣料品や靴など、種類が豊富な商品の紹介にデジタルサイネージは最適です。
交通広告の媒体として
紙媒体の広告に代わり、デジタルサイネージを広告媒体として取り入れる交通機関が増えています。
山手線が中吊り広告に代わり、液晶ディスプレイによるデジタルサイネージに切り替えたことは記憶に新しい出来事です。
また駅構内や空港内の案内表示にも、デジタルサイネージを導入するところが増えてきています。
連絡通路は多くの人が行き交う上に視認性が高いため、広告効果が高い設置場所。
天井近くに設置したり、吊り下げたりするので通行の邪魔にもなりません。
バス停は特に待ち時間が長い場所の一つなので、デジタルサイネージの設置場所としては最適です。
病院や福祉施設
病院の待合室には多くの広告が貼ってありますが、紙媒体では限られた情報しか提供することができません。
頻繁に貼りかえれば告知効果が薄れるばかりか、手間もかかります。
その点、デジタルサイネージを設置すれば紙媒体よりも多くの情報を提供できて、待合室にいる人を飽きさせません。
地方自治体の災害対策用
デジタルサイネージ用のディスプレイはインターネットにつながっており、リアルタイムで映像を映し出すことも可能です。
災害対策本部に複数のディスプレイを設置し、監視カメラから被災地の状況をディスプレイに映せるようにインフラ整備をしておけば、災害対策本部にいながら被害状況を把握できます。
実際に、被災リスクが高い自治体がデジタルサイネージを使った監視システムを導入しています。
自動販売機
自動販売機にもデジタルサイネージが導入されています。
内蔵されたカメラが自動販売機の前に立った人を解析し、性別や年代に応じておすすめの飲み物を紹介したり、購入したものに応じたクーポンを配布することも可能。
自販機の前に人がいない時は、広告を映しています。
紙媒体よりも広告の効率がよく、見ている人を飽きさせないデジタルサイネージ。
インターネットを通じ双方向で情報のやり取りもできるようになることから、デジタルサイネージはさまざまな場面での活用が期待されています。
弊社のLEDビジョン
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