商業施設や交通機関はもちろん、オフィスビルなどでも見かける機会が増えたデジタルサイネージ。
利便性と即時性を兼ねた情報伝達ツールとして私たちの生活に根付いてきていると言えるでしょう。
デジタルサイネージが普及してきた今、広告やマーケティングのみではなくさまざまな用途での活用が試みられるようになっています。
その一つに「防災」があります。防災用に活用されるデジタルサイネージについてお伝えします。
災害時の情報伝達にデジタルサイネージを活用
デジタルサイネージを防災に活用する基本的な考え方は、災害が起きた際に正確な防災情報を素早く伝達するというものです。
平常時は広告用などに使用しているデジタルサイネージに、地震や火災などの災害が発生した際、緊急ニュースや災害情報、避難経路などの防災情報表示に切り替えることで防災支援をおこないます。
状況に応じて即時に配信内容を切り替えられるデジタルサイネージならではの防災活用です。
デジタルサイネージによる防災支援システム
デジタルサイネージを防災に活用する試みは、これまでにも商業施設などが単体で運用する事例がいくつかありました。
しかし、災害に手動でコンテンツの切り替えをおこなえるのか、停電の場合には使用できるのかなど、災害時に現実的にどこまで対応できるかわからないという問題が指摘されていました。
そうした問題を解消すべく、デジタルサイネージを使用した防災システムとして開発されたのが、東芝グループが開発した「防災・減災支援サイネージ」です。
これは、平常時はデジタルサイネージとして活用しつつ、災害発生時には防災情報伝達をおこなえるシステム。
地震計や火災報知器などと連動して災害発生を自動検知し、即時に災害用コンテンツ表示に自動切り替えがおこなわれる仕組みです。
災害発生後は、交通運行情報や気象情報、Jアラート、Lアラートなどインターネット経由の情報などを伝達します。
川崎市の地下街で稼働スタート
川崎駅前の地下街「川崎アゼリア」では、防災への取り組みとして2016年3月よりこの防災・減災支援サイネージシステムを導入しています。
地下街に合計6台の防災サイネージを設置し、平常時は店舗マップや避難経路などを表示。
川崎市内で震度5以上の地震が起きると、自動的に川崎市の防災情報ポータルサイトに切り替わり、避難情報などを表示するというものです。
自治体と連携して防災情報を表示するシステムは、国内では初の試みとなりました。
今後、こうした取り組みは各自治体や商業施設、オフィスビルなどでますます広まっていくと考えられます。
災害時にはデジタルサイネージで情報を確認するのが当たり前になる時代も遠くないかもしれませんね。
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